新着情報・コラム

太陽光発電でつくった電気を、車にも使うという選択

蓄電池を活用した“かしこいEV充電”の考え方 電気代の高騰やガソリン価格の上昇を背景に、 「太陽光発電」や「電気自動車（EV）」に関心を持つ方が増えています。 最近注目されているのが、 太陽光発電＋蓄電池を使って、車の充電までまかなう暮らし方。 家の電気だけでなく、“移動に使うエネルギー”まで自家発電でまかなうという考え方です。 太陽光 × 蓄電池で、EV充電はどう変わる？ 通常、EVの充電は夜間や帰宅後に行うことが多く、 その場合は電力会社から電気を購入して充電するのが一般的です。 しかし、 昼間に太陽光で発電 使いきれなかった電気を蓄電池にためる 夜、その電気でEVを充電 という流れをつくることで、 電気代を抑えながらEVに乗ることが可能になります。 蓄電池を使ってEV充電するメリット ① 電気代・ガソリン代のダブル削減 太陽光で発電した電気を使えば、 電気を「買う量」も、ガソリンを「入れる量」も減らせます。 毎日の通勤や送迎など、走行距離が多いご家庭ほど効果を実感しやすいのが特徴です。 ② 夜間でも“自家発電の電気”が使える 太陽光発電は昼しか発電できませんが、 蓄電池があれば、その電気を夜まで持ち越せます。 「EVは夜に充電するもの」というライフスタイルとも相性がよく、 無理なく太陽光の電気を活用できます。 ③ 停電時でも“動ける安心感” 災害などで停電が起きた場合でも、 蓄電池に電気があれば EVに電気をためていれば 「移動できる」「電気が使える」という安心感につながります。 非常時の“エネルギーの備え”としても、 太陽光＋蓄電池＋EVの組み合わせは注目されています。 こんな方におすすめ ・電気代・ガソリン代をできるだけ抑えたい ・EV・PHEVの購入を検討している ・太陽光発電をもっと有効活用したい ・災害時の備えを考えておきたい 「家の電気だけではなく、暮らし全体のエネルギーを見直したい」 そんな方にぴったりの考え方です。 これからは「つくる・ためる・使う」を車まで 太陽光発電は、 家の電気代を下げるだけの設備から、暮らし全体を支えるインフラへと進化しています。 蓄電池を上手に使えば、 その電気は“車を走らせるエネルギー”にもなります。 これからの時代に求められるのは、 エネルギーを上手に使い切る暮らし方。 太陽光発電 × 蓄電池 × EV充電は、 その一歩先をいく、これからのスタンダードになるかもしれません。    

2026.1.20

電気代削減＆太陽光発電トレンド2026｜家計にも地球にもやさしい“これからの暮らし方”

電気代が年々上がり続けるなか、 「家計の負担をどう減らすか？」は多くの家庭にとって大きなテーマになっています。 省エネ家電の導入や節電の工夫はもちろんですが、最新の太陽光発電の活用は、 光熱費削減＋環境配慮＋将来の安心を同時にかなえる有効な手段として注目されています。 2026年度に向けて、太陽光発電を含めた“電気代削減の最新トレンド”をわかりやすくお届けします。 今年（2025年）までの電気代の傾向 ここ数年、電気料金は燃料費や国際情勢の影響を受けて上昇傾向が続いています。 家庭向けの電気代は以前より負担が大きくなり、 「夏・冬の光熱費が家計を圧迫している」という声が増えています。 そんな背景から、単なる節電ではなく、 “エネルギーのつくり方を見直す” という発想が広がっています。 2026年注目の電気代削減＆太陽光発電トレンド ■ ① 自家消費型太陽光発電の本格普及 これまでは“売電目的”で太陽光を導入する家庭が多くありましたが、 2026年は “自分の家で使う電気を太陽光でまかなう” という流れがさらに強まります。 その背景には、 ✔ 売電単価の低下 ✔ 蓄電池の価格低下 ✔ 電気代の上昇 という3つの要素があります。 つまり、 太陽光で発電 → その電気を自宅で使う → 電力購入を減らす という流れが、これまで以上に“電気代削減”のカギになります。 ■ ② 太陽光＋蓄電池のセットが主流に 2026年は、太陽光発電だけでなく 蓄電池とのセット導入が一般家庭でもスタンダードになっていきます。 蓄電池があると、 ✔ 日中の太陽光で発電した電気を蓄える ✔ 夜・朝に蓄電した電気を使う ✔ 停電時にも電気が使える安心感 といったメリットが生まれます。 また、 昼間に発電 → 夕方・夜に使う という“電気の自給自足”が進むことで、 電力会社から買う電気量を大幅に減らすことができます。 これが2026年の大きなトレンドです。 ■ ③ エネルギーマネジメントシステム（EMS）の普及 太陽光は発電するだけでなく、 家全体の電気の“見える化” を進める流れがあります。 EMS（エネルギーマネジメントシステム）とは、家庭内の電力使用をリアルタイムで管理・分析するシステムのことを指します。 これを取り入れると、 ✔ 発電量が多い時間帯がわかる ✔ 電気使用のピークが見える ✔ “使う時間帯”をコントロールできる など、自分でコントロールできる省エネ生活が実現できます。 2026年はこのようなシステムが一気に身近になる年になりそうです。 ■ ④ スマート家電・自動制御との連携 太陽光 × スマート家電の連携も進んでいます。 たとえば、 ✔ 太陽光が発電している時間だけエアコンを使う ✔ 発電ピークに合わせて洗濯機を動かす ✔ 蓄電池が一定以下になったら自動充電する など、電力の使い方を自動制御して電気代削減につなげる仕組みが増えています。 すぐできる！家庭で取り組む“電気代を下げる工夫” ① 消費電力の多い家電は日中に使う 太陽光発電が最大に発電するのは「10時〜15時頃」。 洗濯・食洗機・掃除機などは、この時間に使う習慣をつけると効果的です。 ② 窓まわり・断熱を見直す 夏は日射を遮って涼しく、冬は暖かさを逃がさない断熱。 これは“太陽光との相性”とも関係が深く、冷暖房負荷を下げられます。 ③ 太陽光発電＋蓄電池導入のシミュレーションをしてみる 専門家に相談して、 ・自宅でどれくらい発電できるか ・どれだけ電気代が下がるか をシミュレーションすれば、実際の効果が見えてきます。 2026年は “つくる省エネ” が当たり前になる年 2026年の電気代削減トレンドは、 発電する → 自分で使う → 管理する → さらに賢く使う という流れにシフトしています。 太陽光発電はこれからの家計にとって 単なる「省エネ機器」ではなく、 光熱費を安定させる生活インフラ になっていくでしょう。 これからの暮らしづくりには、 「省エネを意識した設計」+「太陽光の活用」が欠かせません。 2026年に向けて、ぜひ“家のエネルギーのつくり方”も考えてみてください。

2025.12.22

企業の“固定費削減”に効く、注目の省エネ対策

「電気代が年々上がっていて、固定費が重たい…」 そんな悩みを抱える企業が急増しています。 特に、工場や倉庫・オフィスなど電力使用量が多い事業者にとって、 “自社で使う電気を自社でつくる” という自家消費型太陽光は、 今もっとも注目される省エネ対策のひとつです。 近年では PPAモデル（初期費用ゼロ） の普及も進み、 導入ハードルは以前より大きく下がっています。 電気代を“つくる”時代へ――価格変動に強い仕組みづくり ■① 電気代の“単価を固定化”できる 電力会社から購入する電気代は、燃料調整費や為替の影響で大きく変動します。 一方、自家消費太陽光で発電した電気は ほぼ0円～10円/kWh程度で使える電気 のため、 長期的に見て 電気代のアップダウンに左右されない経営 が実現できます。 ■② 設備導入は“省エネ投資”として回収しやすい 太陽光発電は「再エネ導入」だけでなく、 “電力購入量を減らす＝省エネ” という扱いにもなります。 そのため ・電気代削減で投資回収が早い ・補助金と組み合わせやすい ・環境経営（ESG・脱炭素）として社外価値向上にも寄与 など、ただの電気代対策以上のメリットが期待できます。 ■③ PPAモデルなら初期費用ゼロで開始できる 自家消費太陽光の普及を後押ししているのが「PPAモデル」。 設備投資が不要なため、資金を別事業に回したい企業でも導入可能です。 ※PPA（Power Purchase Agreement） 第三者が太陽光設備を設置・所有し、企業は発電した電気を購入する契約モデルのこと。 導入前に知っておきたい3つのポイント ① 契約は10～20年の長期が一般的 PPAは長期で導入することで発電単価が安くなります。 設備を自社所有する場合は減価償却とのバランスを考える必要があります。 ② 自社所有より“自由度”は下がる場合も 設備の仕様や設置位置を柔軟に決めたい場合は、自社所有が向いています。 コスト優先ならPPA、自社裁量を大きくしたいなら所有、という選び方がおすすめ。 ③ 契約終了後に設備を買い取れるケースも多い PPA終了後は、太陽光設備を安価で買い取って“完全自家消費”に移行できるプランもあり、 長期的な省エネ戦略に組み込みやすいのも特徴です。 “つくって使うエネルギー”が企業の未来を変える 電気代が上昇し、再エネ導入が企業の標準となりつつある今、 「自家消費型太陽光 × 省エネ」 は、 コスト削減と環境対策を同時に進められる、非常に効率の良い選択肢です。 初期費用を抑えたい企業には PPAモデル、 自由度を高めたい企業には 自社所有 と、 状況に応じた導入方法も選べます。 エネルギーコストの最適化は、企業経営の基盤づくりです。 太陽光発電の導入は、その第一歩として最も効果の高い選択肢のひとつ。 “まずは電気代を確実に下げたい” “長期的にエネルギーコストを安定させたい” 将来の安定した事業運営のためにも、今こそエネルギー戦略を見直すタイミングと言えるでしょう。

2025.11.20

工場の電気代を大幅削減！自家消費型太陽光発電で賢く節約する方法

はじめに 近年、電気代は年々高騰しており、工場や事業所の経営コストを圧迫する大きな要因となっています。 「できるだけコストを抑えたいけれど、設備投資も慎重に考えたい…」そんな経営者の方におすすめなのが、自家消費型太陽光発電です。 自家消費型太陽光発電とは、発電した電力を自社で使うことで電気代を削減できるシステムのこと。 さらに蓄電池を組み合わせれば、停電時でも重要設備を稼働させられるため、事業継続力の向上にもつながります。 本コラムでは、自家消費型太陽光発電のメリット、導入事例、補助金・税制優遇情報まで詳しく解説します。 自家消費型太陽光発電とは？ 自家消費型太陽光発電は、工場や事業所の屋根に太陽光パネルを設置し、発電した電力を自社で直接使用するシステムです。 従来の売電型太陽光と異なり、発電した電気を自社で消費することにより、毎月の電力購入量を削減できるのが最大の特徴です。 また、蓄電池を組み合わせれば、停電や災害時でも重要な設備に電力を供給可能。 事業の安定性を高めることができるため、経営リスクの軽減にもつながります。 自家消費型太陽光発電のメリット 1. 電気代の大幅削減 工場や事業所の電気代は年間数百万円から数千万円に及ぶこともあります。 自家消費型太陽光発電を導入すると、発電した電力を自社で使用するため、電力会社から購入する電力量を大幅に削減できます。 例えば、広島県のある工場では、導入前の年間電気代が約800万円でしたが、導入後は約450万円にまで減少し、**電気代削減率44％**を実現しました。 2. 初期投資の回収 太陽光発電システムの導入には初期費用がかかりますが、電気代削減効果や補助金、税制優遇を組み合わせることで、5〜8年で投資回収が可能です。 さらに、自家消費型太陽光発電は長期にわたって電気代を削減できるため、導入後は固定費を抑えつつ、安定した経営を支えます。 3. 環境・ESGへの貢献 自家消費型太陽光発電はCO₂排出量を削減でき、企業の環境負荷を減らすことができます。 環境に配慮した事業運営は、取引先や投資家からの評価にもつながり、ESG（環境・社会・ガバナンス）対応の一環としても注目されています。 4. 停電リスクへの備え 蓄電池と組み合わせることで、万が一停電が発生した場合でも工場の重要設備を稼働させることが可能です。 生産ラインや冷凍設備など、停止できない設備への電力供給は、事業の継続性を確保する大きなメリットとなります。 補助金・税制優遇について 自家消費型太陽光発電の導入には、国や自治体の補助金・助成金が利用できる場合があります。 また、減価償却や税制優遇を活用することで、初期投資の負担をさらに軽減できます。 補助金は年度や地域によって異なるため、導入前に最新情報を確認することが重要です。 補助金や税制優遇の活用によって、投資回収期間をさらに短縮できるケースもあります。 《導入事例》 広島県・某工場 導入前：年間電気代 約800万円 導入後：年間電気代 約450万円（削減率44％） 特徴：蓄電池と併用し、停電時も重要設備を稼働 岡山県・某工場 導入内容：太陽光発電＋蓄電池 メリット：非常時でも生産ラインを維持、年間CO₂削減量15トン 経営者の声：「電気代削減と環境配慮を同時に実現できました」 まとめ 自家消費型太陽光発電は、電気代削減だけでなく、停電リスクの軽減や環境貢献、ESG対応にもつながる画期的なシステムです。 工場や事業所での導入を検討する際は、まず無料シミュレーションで効果を確認し、補助金や税制優遇も活用することで、最適な投資計画を立てることが可能です。 導入によって得られる経済的メリットや事業の安定性は、将来の経営戦略にも大きく貢献します。まずはお気軽にご相談ください。

2025.8.29

今日からできる「電気代」節約術

これからの高騰し続ける電気代の節約術 皆さんのお家ではここ最近急激に電気代が上がったと感じたことがありませんか。電気代高騰の今、ご家庭で協力して電気代の 節約を行っているのではないのでしょうか。「テレビのつけっぱなし」「照明の消し忘れ」など電気代が上がる行動を慎んでいることでしょう。 今回はそんな高騰し続ける電気代を少しでも節約ができる方法をご紹介します。   もくじ １.　電気代を節約するポイント ・風向きを下向きにする ・フィルターを掃除する ・エアコンはこまめに切らない ・室外機の周りに物を置かない ・窓の断熱カーテンなど ・温度と湿度を調整する ・調理家電 ・冷蔵庫 ２.　今、注目の太陽光と蓄電池 3.　まとめ   １.電気代を節約するポイント みなさんは一番どの電気機器をご家庭で使われていますか？特に夏や冬はエアコンをよく使うと思いますが、夏はエアコンなどを34.2％ 冬は暖房機器を32.7％使っている中でエアコンが17％を占めており、これが電気代に大きく影響しています。 そのため、まずはエアコンの節約術について解説していきます。   ・エアコンの風向きを下向きにする 温かい空気は上に、冷たい空気は下の方にたまりやすいのでエアコンの風向きを下向きに設定し、温かい空気を送ることで、 より効率的に部屋全体を素早く暖められ、サーキュレーターを使用すればより効率的に部屋全体を暖めることができます。   ・エアコンフィルターを掃除する フィルターにほこりがたまると室内機が吸い込む空気の量が少なくなり、多くの電力を使う原因になります。 目安は2週間に1回程度でフィルターを取り外し掃除機でほこりを吸い取ることをお勧めします。   ・エアコンはこまめに切らない エアコンは起動した後、室温を設定温度に近づけるまでに多く電気を使うので 部屋が暖まったからといってスイッチを切らず、自動温度調節機能にして、30分ほどの外出ならつけたままをお勧めします。   ・室外機の周りに物を置かない 室外機は、暖房時は室内に熱を送り込み、冷房時は室内の熱を屋外に逃がす働きをしているので室外機の周りに 物を置いていると消費電力が増えます。   ・窓の断熱カーテンなど 断熱性に優れたカーテンやシートは、温かい空気が窓から逃げたり冷気が入ったりするのを防ぎます。 日中の日当たりのいい時は、カーテンを開けて熱を部屋に取り入れるといいですね。   ・温度と湿度を調整する 加湿器などで湿度を高めると、設定温度が低めでも体感温度が上がり暖かく感じる。湿度は40～60％が適切。 湿度が低いとウイルスが活性化し、これ以上湿度が高いとカビの発生につながります。     ここまででエアコンの節約術については理解されたと思います。 続いては、エアコンの次によく使うキッチンの電気機器の節約術について解説していきます。   ・調理家電 キッチンでは今、話題の「ほったらかし調理家電」「電気ポット」「炊飯器」といった便利な調理家電ですが 保温は電気代がかかります。調理後は保温を短めにしましょう。   ・冷蔵庫 冷蔵庫は1年中使っていますから温度設定が大切ですね。 冷蔵庫には詰め込まず、冷凍庫はいっぱいにし、設定温度は「弱」にすると消費電力を下げることができます。     キッチンの電気機器の節約術はこのようになっています。 しかし、これからどんどん電気代は高騰し続けるため、どれだけ節約しても節電には限りがあるのです。 そこで今、多くの人が太陽光と蓄電池のセットで導入を検討されています。   2.　今、注目の太陽光と蓄電池   太陽光のみを設置している場合「使う」か「売る」かしかできません。しかし現在では売電価格下がっているために 蓄電池を使い昼間に作った電気を貯めて自家消費する方がかなりメリットになり節電にもなります。 さらに蓄電池をつけると日中は太陽光で作った電力を使い、余った分を蓄電池に充電することで夜間や災害時にも 充電した電気が使えるのです。そのため今、太陽光と蓄電池が注目を集めています。   3.まとめ   このように電気代高騰が続いている現在、私たちが電力会社から買う電気は、電力会社へ売る電気よりも高い場合が 多い状態になっています（※電気料金プランや太陽光発電の導入時期等によって異なります）。そのため、自家消費を増やして 電力会社から買う電気を減らすことが、電気代の節約につながります。 前述したように太陽光発電と蓄電池を併用すると夜間や停電時の非常時の電源として活用でき、災害などで停電しても、 機器が正常に作動していれば、生活に必要な最低限の電気なら昼夜賄えるかもしれません。 太陽が出ていれば太陽光発電システムで発電した電気をいつでも使え、蓄えられる可能性があり昨今、多くの人が蓄電池にも 興味をもたれています。日本は、2050年までに「カーボンニュートラル」を目指しているので今後、住宅に太陽光発電や蓄電池を 導入したいと思う方が増え、エネルギーの自給自足の取組みが広がれば、日本のエネルギー自給率の低さの改善につながることでしょう。 電気代高騰が続いている今、太陽光発電と蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。  

2023.3.1

意外と知らない電気代のしくみ

電気代のしくみとは？ 電気代は嫌でも毎月かかる固定費だから、1円でも安くしたいですね。 毎月請求されるものなので電気代の明細書を確認したことがないという人は多いのではないでしょうか？ 今回はそんな電気代のしくみをご紹介します。 　もくじ 　1.　電気料金の3原則 　・原価主義の原則 ・公正報酬の原則 ・電気の使用者に対する公平の原則 2.　電気代のしくみ ・基本料金 ・電力量料金 ・再生可能エネルギー発電促進賦課金 　3.　まとめ   電気料金の3原則 基本料金と電力量料金単価の決定にあたっては「原価主義の原則」「公正報酬の原則」 そして「電気の使用者に対する公平の原則」の３原則に基づき行っています。 ・原価主義の原則 料金は、能率的な経営の下における適正な原価に適正な利潤を加えたものでなければならない。 ・公正報酬の原則 設備投資等の資金調達コストとして、事業の報酬は公正なものでなければならない。 ・電気の使用者に対する公平の原則 電気事業の公益性という特質上、お客さまに対する料金は公正なものでなければならない。   この3原則から電力会社の利用者が過剰な料金を請求されることなく、電力会社も電気を供給するために かかった費用を回収できるバランスが保たれています。 電気代のしくみ 下記の3つのしくみを合計した料金が、月々の電気代として請求されます。このうち電力量料金には、 使用量以外に「燃料費調整単価」によって変動します。電気代は基本的に下記によって構成されています。 ・基本料金 ・電力量料金 ・再生可能エネルギー発電促進賦課金   ・基本料金 契約プランごとに設定された固定料金のことです。 基本料金は固定なので、電気をどれだけ使用したかにかかわらず、毎月同じ金額がかかります。 ・電力量料金 電力量料金は使用した電力量（kWh：キロワットアワー）に応じてかかる料金のことです。 その月に使った電力量に比例して電力量料金が発生します。 電力量料金の三段階料金とは、電気を使用した量に応じて、単価設定を三段階に分けたものです。 電気使用量が一定量を超えると、単価が切り替わります。 電力量料金には、燃料費調整制度にもとづいて燃料費の変動にあわせて 変動する「燃料費調整額」が含まれており、火力発電に用いる燃料（原油・液化天然ガス・石炭）の 価格変動が、毎月の電気料金に反映します。3ヶ月の平均燃料額が基本価格より高ければ電気料金が上がり低ければ下がります。 日本は電力を作るための燃料の資源が乏しく、ほとんどを輸入でまかなっており、国内の資源だけでは 安定した電力の供給がでず、世界の経済状況、為替レートなどが燃料価格に大きく影響され、 電気料金を固定していると、燃料価格が高騰したときに電力会社が大きな損失を被る 可能性があるため、安定的な電力供給のため燃料費調整制度が設けられました。 ・再生可能エネルギー発電促進賦課金（以下「再エネ賦課金」） 日本には「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」があり、再生可能エネルギーを用いて 発電した電気を一定期間は国が固定価格で買い取ることとしています。 「再エネ賦課金」は、再生可能エネルギー電気の買い取りに電力会社が要した費用を電気の使用者が賦課金 として負担するものです。賦課金単価は全国一律で、電気の使用量に応じて利用者が負担する決まりです。 燃料費調整額のように単価がマイナスになることはありません。 まとめ 電気代が値上がっている部分は、燃料費調整額で、原油、LNG（化天然ガス）、石炭価格が反映されるもので、 現在はこれらの燃料が高騰し、電気代が高くなる要因となっています。 天然ガスは燃焼時の大気汚染が最も少ない化石燃料で、日本では発電用燃料の4割弱を占めています。 世界での需要が拡大し供給の減少が進めば、価格の高止まりが続くでしょう。

2023.1.31

電気代の削減に電力の自家消費！

私達たちの暮らしになくてはならない『電気』、電気代が年々上がり、毎年夏と冬になると 電気代の値上げが話題になりますね。 電気代が毎年上がり、家計の支出が増えたと多くの方が感じているのではないでしょうか？   ◇もくじ 1.　電気代の値上げ 2.　化石燃料とは 3.　自家消費型太陽光発電が注目される理由 4.　まとめ   電気代の値上げ 電気料金の値上げは冬の電力需要が大幅に上がった事と火力発電を使用する時の燃料価格が 高騰しているためです。 日本の発電量のうち約8割が火力発電といわれており、我が国の電力は化石燃料に頼っているために 今後も電気料金の値上げが考えられます。       化石燃料とは   化石燃料とはエネルギー資源の中で最も多く使われており、石油や石炭、天然ガスで 地下から掘り出されます。 石炭の起源は3億年前になるといわれており地上を覆っていたシダ植物などが 地下に大量に体積・加圧されるなどして長い年月をかけて石炭になったと考えられています。 石油や天然ガスの起源は約１億9千万年前、恐竜が生きていた頃といわれています。動物などの 死骸が体積・加圧されるなどして化石化し石油や天然ガスとして利用できる状態に変化したと 考えられています。 今、化石燃料は火力発電の燃料やプラスチック製品の原料、ガソリンなど大量に使用され化石燃料が 蓄積するよりもはるかに上回る早さで消費されています。 また、化石燃料は火力発電で燃焼して使用するときに温室効果ガスを排出するため地球温暖化の 原因と指摘されています。 これらの化石燃料は地球が長い時間をかけて作り出された大切な資源なのです。 そのため最近では太陽光発電による電力の自家消費型が注目されています。       自家消費型太陽光発電が注目される理由   自家消費型太陽光発電とは太陽光発電設備を設置して発電した電気を使うことです。 電気代が安定するうえ、さらに削減することができると注目されています。 太陽光発電で発電した電力を日中は使用し、余った電力を電力会社に売ることができます。 さらに蓄電池を設置すると電力をためて使用することができるようになります。 つまり昼間に電力をためて夜間に使用することでエネルギーの自給自足ができ、理想的ですね。 光熱費の削減になり、毎年の出費を抑えると20年、30年後に大きな差になるでしょう。 環境メリットも大きく、太陽光発電は再生可能エネルギーでエネルギーが枯渇する事なく繰り返し 用いることができるので将来的に資源不足を心配する必要もありません。私たちが使用している電気を 太陽光発電にすると1kwあたり年間でCO2が最大0.6ｔの削減になると言われています。     まとめ   いかがでしたでしょうか。化石燃料は地球が長い時間をかけて作り出された大切な資源で 地球温暖化の原因といわれています。このため化石燃料の使用を少なくするために電力の 自家消費が注目されています。 しかし太陽光発電の余剰売電単価は年々落ちていきます。 そのため太陽光発電を早目に設置する ことで売電利益も大きくなるといえるでしょう。 また、世界的な半導体不足のため、今後もしばらくは太陽光発電システムの価格低下は難しいため 待つよりも今設置した方がお得といえます。 持続可能な社会のために太陽光発電設備の設置を検討してみてはいかがでしょうか。

2022.11.30