野立て太陽光投資の現状と2025年の市場動向

近年、電気代の高騰や再生可能エネルギーの需要拡大により、
“野立て太陽光” への注目が再び高まっています。
一方で、「FIT（固定価格買取制度）が下がった今でも投資として成り立つの？」という声が多いのも事実です。

そこで今回は、2025年の野立て太陽光投資のリアル と
今だからこそ見直されている土地活用としての価値 をわかりやすく解説します。



1.　2025年、野立て太陽光投資はどうなっている？

FIT（固定価格買取制度）は年々下がり、「太陽光＝高利回り投資」という時代は過ぎつつあります。
しかしその一方で、以下の理由から投資対象として再評価されています。
【注釈：FIT（固定価格買取制度）について】
FITとは、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定期間・一定価格で買い取ることを国が定めた制度のこと。太陽光発電の普及を促すために導入されました。

① 電気代高騰で“売電より自家消費”の価値が上昇
2023年以降の電力価格高騰で、企業では「電気を買うより、自分で作るほうが安い」という状況が続いています。

その結果、
✔ 自家消費型太陽光（企業の敷地内で使う）
✔ オフサイトPPA（遠隔地の発電所で作った電気を使う）
などの需要が拡大。

野立て太陽光は、“売電”から“電源確保”の価値へと進化しています。

② 非FIT案件（相対売電）の市場が拡大
企業が再エネを買いたいニーズ（RE100や脱炭素経営）が増え、
FITに頼らない売電先の確保がしやすくなっています。

オフサイトPPAや相対取引により、
「長期的に安定した電力収入を得る」モデルが登場しています。

③ 土地付き太陽光の売買市場が成熟した
中古市場が発達し、「稼働済み太陽光に投資したい」というニーズも増加。
売却も視野に入れ、資産としての流動性が高まっているのも2025年ならではの傾向です。



2. FITが下がった今、野立て太陽光は本当に成り立つの？

結論：成り立ちます。ただし“事業として組み立てるチカラ”が必要です。

FIT時代のように「建てれば勝てる」投資ではありませんが、
今は 電力価格・再エネ需要・契約モデルの多様化 によって
むしろ“安定事業”として成立しやすくなっています。

具体的には…
● 売電単価の低下 → 設備費の大幅下落で相殺
・太陽光パネル価格
・架台・施工費
・パワコン価格
がFIT初期より大幅に安くなり、初期費用は 約40～50％減少 と言われています。

そのため、FIT単価が下がっても事業性は十分確保できます。

● PPA・自己託送など“売電以外の収益軸”が増えた
FIT依存だった頃と違い、
・脱炭素を進めたい企業
・安定電源を確保したい施設
の需要が後押しし、売電先確保の選択肢も増えています。

● 長期15〜20年の固定収入になる
太陽光は燃料費ゼロ、運転管理コストも低いため、
安定した事業収益を期待できる“インフラ投資”扱いになっています。



3. 野立て太陽光は“土地活用”としても優秀

単なる投資としてだけでなく、
「使っていない土地をどう活かすか？」という企業・個人の課題でも野立て太陽光は選ばれています。

▶土地活用としての主なメリット
① 利用価値の低い土地でも活用できる
・農地転用後の土地
・活用しにくい傾斜地
・交通アクセスが悪い土地
などでも活用できるケースが多く、不動産価値の向上にもつながります。

② 長期で安定収入が得られる
太陽光発電は日射量が大きく変化しないため、毎年の収入予測が立てやすいのが魅力。

“土地を寝かせるより、電気を生み出す土地に変える”
という発想ですね。

③ 固定資産税対策としても有効
特に広い土地を保有している企業にとって、
太陽光を設置することで税負担の最適化にもつながる場合があります。

④ 企業価値（ESG評価）の向上につながる
遊休地を再エネ発電に活用することで
「環境配慮型企業」として社外評価が上昇。

採用力アップ、取引先評価向上など、
直接利益以外のメリットもあります。



FIT後の太陽光は“新しい価値”で選ばれる時代へ

FITが下がったことで、
太陽光投資は「終わった」と思われがちですが、
2025年の現状を見るとむしろ逆。

・電気代高騰
・脱炭素経営の需要増
・設備費の下落
・非FIT市場の成熟

これらが重なり、
野立て太陽光は “今こそ見直すべき土地活用” として
注目されています。

「遊休地がある」
「電力価格の高騰が気になる」
「長期安定した投資を始めたい」

そんな方にとって、野立て太陽光は2025年でも十分価値のある選択肢です。